この夏！激震の「極東」！ 荒唐無稽な未来予想？ それとも・・？

みなさん、こんにちは～！国分坂です。

いやはや、残暑が厳しいですねえ。なんでしょうか、この暑さは。

たまに吹く風には「秋の気配」を感知できそうなのに、「分厚い熱気」がその気配を瞬時に奪い去っていくのです。

まるで、ほのかな恋心を抱き合う二人の間に、ぐりぐり割って入る邪魔者のよう。

分厚い熱気さん、馬に蹴っ飛ばされて昇天してください！

・・すみません、あまりの暑さに、わけ分かんないことをべらべらと・・

さて、今年の夏もとっても暑かったわけですが、暑かったばかりじゃありません。色々なことがありましたね。

ふと思うのですが、１０年くらい後に「もしかしたらあの頃が転換期だったのかな？」といわれるような出来事が、この夏にビシバシと起こったような感じがしたり。

今回は、そんなことをつらつら書いてみたいと思います。

そう、国分坂名物の「妄想記事」なのです！！

お気軽にご賞味ください～！

極東をめぐる出来事

この夏、「極東」においていくつかの出来事がありました。

日本と韓国との数々の衝突。

香港での大規模デモ。

台湾と中国との関係悪化。

もちろん、これらは夏以前から発生していた問題でした。それらの問題が、この夏に一気にヒートアップした、と見るべきなのかもしれません。

日本と韓国との衝突には、北朝鮮の問題が絡んでいます。

香港や台湾の問題は、アメリカと中国との対立が絡みます。

この記事では、個々の問題に関して、あれこれと意見を述べることは致しません。

様々に生じる事象を分析し、一定の未来予想をしてみましょう、というものです。

ひとつひとつ、分析をしていきたいと思います。

（あくまでも「国分坂の勝手な分析」ですのでね、悪しからず。）

韓国問題

日本と韓国との対立は、長きに渡って続いてきましたが、この夏、来るところまで来てしまった、という感がありますね。

しかし、国際社会、特にアメリカなどから見れば、日本と韓国の対立は「子供のケンカ」程度のものなのかもしれません。

だって、日本も韓国も、互いに言い合いやり合っているような主張や行動を、例えばロシアなどに行えるものでしょうか？

すぐにでも「本当の戦争」になってしまいそうで、もう怖くてとてもできませんよね？

つまり、なんだかんだいっても、やはり日本と韓国とは「ある程度の関係性」が、土台としてあるのだと思います。

なので、適切な表現ではないでしょうが、「互いに甘えたり見くびったりしている」様なところはあるのでしょう。

そういう意味では、日本と韓国との「対立」は、国際社会的にはどうでもいい、大して影響を与えない事象であった、といえそうです。（ゆえに「子供のケンカ」という表現になりました。）

しかし、そんな「子供のケンカ」のレベルを超えてしまった事象が、この夏の終わりに発生してしまったのです。

それが「ＧＳＯＭＩＡ破棄」です。

「ＧＳＯＭＩＡ（ジーソミア）」とは、軍事情報の漏洩防止協定、といったものなのですが、つまり、同盟国や友好国が「軍事情報をやり取りする際に必要となる協定」なんですね。

日本と韓国は、この協定を２０１６年から締結しています。どちらかが破棄を申し入れない限り、継続的に自動更新される、という協定なんです。

その協定を、韓国は日本に対し破棄するよう申し入れてきた、というわけです。

韓国が「ＧＳＯＭＩＡ破棄」を選択したことの良し悪しは、ここでは論じません。

ただ、この「ＧＳＯＭＩＡ破棄」が、どうやら「子供のケンカ」のレベルを超えてしまった、と思われることについて述べてみたいと思います。

「子供のケンカ」を超えるレベル、すなわち国際社会に影響を与えるレベルに至った、というわけです。

そもそも日韓の「ＧＳＯＭＩＡ」は、アメリカの肝いりで行われたものでした。

アメリカのアジア戦略として、日本と韓国とは非常に重要な「橋頭保（きょうとうほ：作戦遂行の足場）」といえます。

長年の仇敵ロシアと、近年対立が激化している中国に対し、睨みを利かせることができる重要な拠点なんですね。

中東への関与の必要性が減少したアメリカからすると、やっと本腰を入れて対中国作戦を実行できる段階に入った、というのが近年の状況です。

（アメリカの中東関与の必要性が減少した理由は、後に述べたいと思います。）

アメリカとしては、長らくの同盟関係にある日本と韓国、そしてオーストラリアを中心に、東南アジア諸国、そしてインドを組み込み、「中国一大包囲網」を構築しよう、と考えているのだと思います。

（第二次世界大戦前、日本に対して行った「ＡＢＣＤ包囲網」と同じようなことをするのでしょうか？）

このような絵を描いているアメリカを前にして、韓国は「ＧＳＯＭＩＡ破棄」を強行してしまったのです。

「中国包囲網」の中心となるべき日韓の軍事連携体制に、いわば「穴をあける行為」と見られかねないことを、韓国政府は行ってしまったのです。

トランプ大統領の発言を聞くまでもなく、アメリカ政府が危機感を募らせたであろうことは、容易に想像できそうです。

アメリカからすれば、日韓の対立など大したことではなく、更には北朝鮮問題すら、喧嘩慣れしているアメリカには「よくある問題」でしかないのでしょう。

しかし、「対中国戦」は次の時代の覇権を左右する重要問題として、全力を挙げて対処すべき問題、とアメリカは考えているのではないでしょうか。

よって「どのようなミスも許さない」という決意が、アメリカ政府にはあるように思えます。

そのような状況下での韓国による「日韓ＧＳＯＭＩＡ破棄」は、非常にまずかった、と分析せざるを得ません。

国際社会を揺るがす問題、すなわち、「対中国一大包囲網」を潰しかねない問題、とアメリカ政府が認識した可能性は充分あります。

では、もしアメリカ政府が韓国による「日韓ＧＳＯＭＩＡ破棄」を問題視した場合、アメリカ政府が採るであろう行動は、なんでしょう？

まずは韓国政府に対し、「ＧＳＯＭＩＡ破棄」の撤回を、強く要求するでしょう。

しかし、その要求を韓国政府が聞き入れない可能性が高いと判断した場合、アメリカ政府は次の行動に出るでしょう。

そう、政権交代ですね。

たとえば北朝鮮や中国のような「独裁的政権」においては、外圧による政権交代（レジームチェンジ）はなかなか難しいといえます。

しかし、選挙により政権が交代し得る民主主義国家に対しては、情報操作や外交的圧力により世論を誘導することで、比較的容易に政権交代を起こさせることが可能だと思われます。

 今後、アメリカ政府が韓国政府の政権交代を促す行動に出るという可能性は、決して低くはないように思われるのです。

そのように考えてみたうえで、現在話題に上がっている韓国の「チョ・グク法相問題」は、今後、韓国政府を転覆させかねない問題に発展する可能性が高いのでは？と思ったりしています。

正直、私はチョ・グク氏の任命はないだろう、と考えていました。

なぜなら、韓国政府もアメリカによる政権交代を狙っての介入行動を、当然ながら警戒するはずだし、民衆的に「分かりやすい」チョ・グク氏の問題は、政権交代の切っ掛けとなり易い問題のはずだ、と思ったからです。韓国政府及び大統領は、強行突破などせずに、この問題が忘却されるまで、ほとぼりが冷めるまで待つだろう、と私は考えたのです。

しかし、違いました。

大統領はチョ・グク氏を法相に任命したのです。

残念ながら、私は大統領および韓国政府の思惑を、未だに分析できずにおります。（つまり、私の分析能力・推察能力は、その程度のものでしかないのです。トホホ・・）

大統領は国民を信じて強行突破したのか、それとも、なんらかの事情により、急ぎチョ・グク氏を任命しなければならなかったのか、それは分かりません。

ただ、もしもアメリカ政府が韓国政府の政権交代を狙っているとしたら、「チョ・グク氏問題」は絶好のチャンスであろう、と思うのです。

アメリカ政府は韓国検察庁に最大限の協力をするでしょうし、韓国国民に対し様々な情報を流すことになるのではないでしょうか。

そう、「ＧＳＯＭＩＡ破棄」と「チョ・グク氏問題」は、韓国の未来を大きく変える問題に発展するかもしれない、と私は分析しました。

香港・台湾問題

香港・台湾問題とは、つまり「中国の民主化運動問題」ですね。

この問題の背景には、やはり米中対立が横たわっているのだと思います。

アメリカは従来、中国に対して市場開放を求めながらも、国家体制には口を挟んだりしませんでした。

共産党独裁や人権問題には目をつぶり、台湾の存在にも気付かない振りをして「一つの中国」として対処してきました。

これについては、アメリカにもいろいろな思惑があったのでしょうが、ひとつには、「経済的に豊かになれば、自然と民主化が進み、独裁的政権は倒れるであろう」と見ていたのではないでしょうか。

しかし、その予想ははずれました。

中華人民共和国は世界第二位の経済大国となりましたが、一党独裁は終わらず、むしろ共産党独裁の引き締めが強くなっていく傾向にあります。

振り返ると２００９年、アメリカでは親中派のオバマ氏が、大統領となりました。

以降、親中政権により米中は緊密な関係を築きますが、中国での少数民族弾圧問題や南沙諸島問題などを契機として、２０１１年頃から、アメリカ政府は中国に対し「抑止」政策をとるよう転換していきます。

中国の行動を警戒し、これを「抑止」しようと、アメリカは動き出したのです。

そして２０１６年、トランプ政権が発足します。

トランプ大統領は、選挙中に米中貿易不均衡を問題視する発言をしていましたが、大統領就任後は、「一つの中国」政策を尊重するなどと表明し、米中関係を良好に保つ意思を見せました。

しかし、２０１８年６月、トランプ大統領は中国製品に関税を課すことを表明し、以後追加関税措置を次々と発動していきました。

いわゆる「米中貿易戦争」が、ここに始まったのです。

さて、「米中貿易戦争」は、表向きは「経済」戦争です。

しかし、その裏側には「イデオロギー」戦争が隠されているように思われます。

つまり、アメリカは、経済的に中国を屈服させることのみならず、共産主義を排除し、民主的国家の樹立までを目指しているのではないでしょうか？

なお、２０１９年４月２９日、アメリカ国務省のキロン・スキナー政策企画本部長が、興味深い発言をしています。

「今後アメリカは、白人文明ではない中国文明との、偉大なる対立に備えていく」

つまり、アメリカによる中国との対立は、「文明と文明との衝突だ」、といった意味の言葉ですね。

共産主義や民主主義という枠組み以上に大きな「文明」というカテゴリーを持ち出し、これを征服してみせる、とアメリカ政府は宣言したのかもしれません。

さて、このようにみてみると、香港による民主化運動や、台湾の民主的国家としての独立運動といった事象は、アメリカにとって「渡りに舟」というべき、非常に都合の良い出来事のように思われます。

いや、むしろ「アメリカが主導した？」と思いたくなるくらい、ベストタイミングな事件なのです。

更に視野を広げて考えると、香港・台湾の１８０度反対側では、「ウイグル問題」という、非常に深刻な人権弾圧問題が発生していました。

「ウイグル問題」とは、中華人民共和国の北西部「新疆ウイグル自治区」における、中国政府によるウイグル族弾圧の問題です。

「新疆ウイグル自治区」には、かつて「東トルキスタン共和国」がありましたが、１９４９年、中華人民共和国に統合され、現在「自治区」となっている地域です。

このウイグル族弾圧問題は、１０年以上前から起こっていたようです。

ウイグル族はトルコ系の人々でありイスラム教徒であることから、中国政府のウイグル族弾圧に対し、２００９年、イスラム教テロ組織のアルカイダ幹部が「中国に対する聖戦を表明する」という事件も発生しています。

そのようなこともあってか、イスラム教テロ組織と対立していたアメリカ政府は、「ウイグル問題」には関与しようとしてきませんでした。

しかし、米中対立の激化や、アメリカの中東軽視の流れから、２０１８年７月頃より、アメリカ政府によるウイグル問題への介入が始まります。

アメリカ政府は中国政府によるウイグル族の弾圧を重大な人権問題とみなし、これに対する制裁発動も検討しはじめるのです。

そう、中国政府からすると、「ウイグル問題」は少数民族の離反・独立という、国家体制維持からすると非常に危険な問題を孕み、かつ、アメリカが「経済戦争」から一歩前進し「武力戦争」の準備段階に入ったとも分析し得る、とっても恐ろしい大問題となったわけです。

当然ながら、中国政府は、ウイグル自治区に対して、全精力を注ぎ監視体制を敷いてきたはずです。

しかし、事件はそこから１８０度反対側で起こりました。

ウイグル自治区の１８０度反対側、香港で大規模な民主化運動が勃発したのです。

まさに、中国政府の虚を突くように。

将棋や囲碁、戦略ゲームがお好きな方であればピンと来そうですよね。

相手が注視している場所の反対側を攻める。常套手段です。

そのように考えると、香港のデモが「自然発生的に起こった」というのは、ちょっと出来すぎのようにも思えます。

たしかに「逃亡犯条例改正案」は、香港市民に対し、非常に重要な問題を突きつけたわけですが、それにしても「デモのやり方」が見事なのです。

誰かが、非常に戦略に長けた軍師のような人物が、実に巧妙な絵を描いたのでは？と思いたくなるのです。

アメリカ国防省でしょうか？それともＣＩＡ？

どうなのでしょう？

もしも、アメリカがバックについているのだとしたら、香港のデモは簡単には収束しないでしょう。

むしろ、台湾と連動しながら、民主化運動を推進・拡大していくでしょう。

さらには、新疆ウイグル自治区との連携すらあるかもしれません。

そして、もしも新疆ウイグル自治区と連携するようなことが起これば、民主化運動の波は、チベット自治区、内蒙古自治区、寧夏回族自治区、広西チワン族自治区などの少数民族たちへ飛び火し、更には漢民族全体へと広がっていくかもしれません。

燎原の火のごとし。

ソビエト連邦崩壊を間近で見ている中国共産党としては、決して絵空事とは思わないでしょう。

閑話休題・アメリカの中東離れ

ちょっとだけ話がずれますが、「アメリカの中東への関与の必要性が減少した」ということを、記事中に何回か述べました。

これは、アメリカが「シェールガス」「シェールオイル」の開発に成功したことで、近い将来、アメリカが「エネルギー輸入国」から「エネルギー輸出国」に転換していくであろう、ということからきています。

アメリカが事あるごとに中東に介入してきたのは、石油資源の確保のためでした。

ところが、自国でエネルギーを賄えるようになり、かつ、輸出すらできるようになることが明らかになった今、アメリカの中東への興味は、急激に減少したわけです。

アメリカが「エネルギー保有国」になることは、とんでもなく重大なことです。

アメリカが「世界の警察」を自任していたのは、「世界のエネルギー利権を確保するため」、という一面もあったのだと思います。

そして「エネルギー保有国」となった今、アメリカが「世界の警察」である必要性はなくなったのです。

トランプさんの「アメリカンファースト」は、そこから来ている言葉であると分析できるのですね。

「エネルギー確保問題」が無くなった以上、「世界の警察」という「建前」を取っ払うことができた、とみることができる、というわけです。

ちょっと怖い話ですよね。

閑話休題。

話を戻しましょう。

勝つのはどっち？

さて、共産党首脳部からすると、民主化運動は「本当の悪夢」です。つまり、民主化が実現すれば、首脳陣は皆、処刑台の露と消える可能性が大、なのです。

なので、本当に「命がけ」で、共産党首脳部は民主化運動を阻止しようとするでしょう。

一方の民衆たちは、どうでしょうか？

民主化運動を強行すれば、「命がけ」となった共産党首脳部が指揮する軍隊に、虐殺される可能性すらあるのです。

つまり、民衆も、民主化運動を命がけで行わなければならないわけです。

そして、アメリカが経済戦争を仕掛けている現在、民主化を果たさなければ、経済的に国を潰されてしまう可能性も大なのです。

行くも地獄、行かぬも地獄。

中国国民としては、非常に厳しい状況となります。

民主化運動がどこまで進むかについては、ひとつには「アメリカの介入度合い」による、とも考えられるのではないでしょうか。

アメリカが「民主化運動を徹底的に推進させ、中国を民主的国家に変革させる」と決意すれば、「経済包囲網」による封鎖を徹底し、かつ、台湾や自治区を独立させ、それらの政府を使って共産党を壊滅させる、という武力闘争も辞さないかもしれません。

または、アメリカが「中国共産党が拡大路線を捨て、アメリカンスタンダードに服従するのであれば、ある程度のところで矛を収めよう」とした場合は、香港や台湾、自治区等は独立するかもしれませんが、中華人民共和国本体は、一応共産党支配体制のまま、存続することになるのかもしれません。

では逆に、中国共産党がアメリカ政府に打ち勝つ、というシナリオはあり得るのでしょうか？

アメリカによる中国包囲網を分断し、周辺国を取り込み、アメリカ経済に対抗可能なブロック経済体制を完成させる。（これが「一帯一路構想」なのかもしれません。）

そのうえで、離反・独立を目指す地域を、１つずつ潰していく。

中国共産党の強みは、なんといってもその「独裁体制」ですね。多少無理でも、やり抜くことができます。

これに対してアメリカ政府は、民主主義国家として、国民の支持を得られない政策を継続していくことは難しい、という弱点があります。大統領にも「任期」がありますし。

ただし、アメリカの強みは、なんといってもその経済力です。中国が世界第二位の経済大国といっても、アメリカとの差は歴然としています。

アメリカが「貿易戦争」で中国に攻勢をかけ、中国国民が肌感覚で経済危機を感じるところまで中国を締め上げることになれば、中国共産党は膝を屈することになるかもしれません。

ただ、「貿易戦争」は当然ながら、アメリカ国民にも不利益をもたらします。

アメリカ政府が中国共産党を屈服させるには、アメリカ政府がアメリカ国民に対して、「対中貿易戦争」の正義と、痛みを分かち合うことの必然性を説いて、納得させることができるか、にかかっているように思われます。

（そういう意味では「ウイグル族弾圧問題」は、アメリカ政府として非常に重視すべき問題といえそうです。アメリカ国民は「正義の旗印」を見ると燃えますからね。）

もしかしたら到来するかもしれない極東の未来

私の分析・予想はまず当たらないのですが（前出の韓国「チョ・グク氏任命問題」のように）、それでも憚りながら申し上げますと、今後到来する極東の未来は、例えば次のようなものが考えられるのではなかろうか、と。

《パターンＡ》

・香港民主化運動が更に拡大し、台湾との連携強化。大陸沿岸部にも運動飛び火。

・米中貿易戦争激化により、中国企業の株価暴落、中国から資産流出。

・ウイグル問題の国際的認知が進み、中国政府による弾圧が終息。

・韓国で親米政権樹立。

・台湾が「中華民国」として国連に承認され、加盟する。

・チベット亡命政府がアメリカ・イギリス・インドの支援を得てラサに戻る。

・「チベット」が独立国として国連に加盟する。

・ウイグル自治区が「東トルキスタン共和国」として国連に加盟する。

・中国東北部で朝鮮族による独立運動激化。

・ロシアによる中国東北部への介入がはじまる。

・中国東北部で、ロシアと北朝鮮の小規模な軍事衝突が勃発。

・中国の要請を受け、アメリカ主体の国連軍が中国東北部で治安維持活動を開始。

・中国東北部が朝鮮自治区となる。

・アメリカ支援の下、朝鮮自治区が独立し、北朝鮮とともに「朝鮮連邦共和国」として国連に加盟する。

・アメリカ支援の下、大韓民国が「朝鮮連邦共和国」に併合され、朝鮮半島及び朝鮮族の単一国家が樹立。

・中国共産党の首脳陣が、大挙してアメリカに亡命する。

・中華人民共和国において、憲法が改正、施行される。

《パターンＢ》

・トランプ大統領退任後、アメリカに親中政権が樹立。

・米中貿易戦争、終息。

・香港における特別行政区の廃止。

・新疆ウイグル自治区が新疆省となる。

・アメリカに台湾の中華民国亡命政府が樹立。

・台湾が台湾省となる。

・中華人民共和国において自治区制度が廃止され、すべて省に編入される。

・西沙諸島及びパラセル諸島が西沙省となる。

・南沙諸島及びスプラトリー諸島が南沙省となる。

・大韓民国が、北朝鮮人民共和国に併合される。

・日本が、ＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）に加盟。

・沖縄・八重山諸島が中国支援の下「琉球国」として独立し、国連に加盟する。

・・・自分で書いていて恐ろしくなりました。

パターンＡもパターンＢも、どちらも恐ろしいです。

・・しかし、パターンＡにしろパターンＢにしろ、このような未来を目指して活動している人々が、おそらくは実在するように思うのです。

「政治なんてよくわからない」「国際政治なんて興味ない」なんて言っているうちに、世の中は、少しずつ動いていくのかもしれませんね。どうしましょう。

終わりに。未来を予想してみる意義など

「政治なんて、誰がやっても同じでしょう～？」なんて思ったりすることもあるんですが、しかし、お隣の国などを見て、「政権により国の未来がダイナミックに変わり得るんだ」、ということを、今回つくづく実感させられました。

現代社会は、とんてもないスピードでダイナミックに動いている感じがしますよね。（インターネットによる情報の大量受信・大量発信が、社会の変革速度を加速させているという向きもあるのかもしれませんね。）

外の国のことは、情報をかき集めると、ある程度は客観的に見えてきますから。動きが分かりやすいです。

もちろん、動いているのは外の国ばかりではありませんよね。

気が付きにくいですが、もちろん、わが国も様々に動いているはずです。

それらの動きの良し悪しは、できれば「自ら」分析して判断したいものです。

そのためには、情報をかき集め、自分なりに分析し、将来予想をたてる、ということが有効であるように思います。

将来の予想を立ててみると、今現在の動きが、「自分にとって」良いものか悪いものか、判断し易くなりますからね。

それが、私の考える「未来を予想してみる意義」といえます。

さてさて、私が予想したパターンＡもパターンＢも、私からすれば、どちらもキナ臭くて恐ろしいモノのように思えます（自分で予想したのですが・・）。

もうちょっと、なんていいましょうかね、お互いに尊重し合って助け合って、いろいろ問題があってもなんとか帳尻を付けながら、ちょこちょこ軌道修正しながら、共になんとかして生きていく、といった未来を描くことはできないものか、と思ったり。

・・見通しが甘いですかねえ。すみません。

でも、人生は「一回こっきり」ですからね。

誰だって、どんな人間だって、「生きるっていうのは、いいもんだなあ」と心底思える世界がいいなあ、と。そんな世界を創っていけたらなあ、と。つくづく思うのですね。

早い者勝ちではなく、みんなで分け合えないかなあ、と。

私、よく思うのですが、「人の不幸は蜜の味」、なんて言葉は絶対に嘘だと思うのですよ。だって、もしも他の人の幸福を自分のことのように楽しめたら、人の数だけ自分が幸せになれるのわけですからね。そっちの方が良いに決まっている。単純な足し算だと思うのです。

人の物を奪い取って、奪い返されることに戦々恐々とするより、満腹になれなくても皆で分け合って、「もっと食べたいよねえ～」と笑い合う方が、圧倒的に幸せなような気がするのですが、どうなのでしょうね。

とはいっても、相手が奪おうとするならば、やはり防衛せざるを得ませんからね。

本当に、難しいものです。

弾圧をしたり、統制したり、強奪したり、独占したり。そういうことは、絶対に許すことはできません。

ただ、「そんなことをしてしまうのはどうしてだろう？」という視点は、持ち続けたいと思うのです。

「そのひとが、その行為をした原因・背景はなんじゃろな？」という視点です。

そのような視点が「罪を憎んで人を憎まず」に繋がるのかなあ、と思ったり。

非常に難しいことですが、「みんなで分け合える社会」にするためには、「罪を憎んで人を憎まず」が鍵となる観念であろうと、個人的にはときどき思ってます。

（いやいや、人を憎んでしまうこと、多々ありますよ。修行不足です。反省～。）

そして、例えばですが、私的には、あくまでも趣味的独善的な「罪を憎んで人を憎まず」という価値観を可能な限り広げていきたいと思ったりするのですが、そのためには「世の中の動きをみること」がとても重要だと思うのです。

一個人が世の中の動きをどうこうすることはできませんが、発言はできるのです。

世の中の事象を分析し、自分なりの将来予想を立て、「予想通りの世の中だと、自分の価値観が広げられない、潰れてしまう」、と感じたなら、届くかどうかは分かりませんが、世の中に対して「ぶう～ぶう～っ」と発言してみると良いのではないでしょうか？

一石を投じる、というヤツですね！

何かが変わるかもしれませんよ？

そんな発言をしてみる前段階として、「世の中の動きをみてみよう」、「荒唐無稽でもいいから未来を予想してみよう！」という試みを、今回はしてみた次第なのです。

如何なものでしょうかね？

いやはや、「夏を振り返ろう」と思いきや、ずいぶんだらだらと荒唐無稽なことを述べてしまいましたね。夏はひとを大胆にしてしまうのですねえ。困ったものです。

というわけで、すみません、ながながと述べてしまいました。

乱文にお付き合いを頂きまして、誠に恐縮に存じます。

ありがとうございました！

以上、「この夏！激震の極東！荒唐無稽な未来予想？？」でした！

（今週のお題「夏を振り返る」）